中東激化とホルムズ封鎖リスク イラン高官が米国との戦争再開を「不可避」と発言したとの情報が流れ、トランプによる停戦調停の限界が市場参加者に意識されはじめている。「停戦合意間近」との期待で日経が2000円急騰した記憶が鮮明に残るだけに、その反動への恐怖は根深い。問題の本質は原油だ。ホルムズ海峡の緊張がWTI150ドル超の現実味を帯びると、日本は円安・輸入コスト高・実質賃金低下の三重苦に直面し、現在進行中のナフサ不足や工業製品の価格転嫁（4〜15%引上げ）と相乗してスタグフレーション圧力が一気に高まる。市場参加者の声には「合意しない限り毎日7〜8割の銘柄が下がる」という諦念が滲んでおり、これは恐怖というより慢性的な消耗感だ。短期的な口先介入による「戦争終結ラリー」は既に何度も裏切られており、その期待値は急速に剥落しつつある。